支援対象の事業所は図2．に示すように工場が半数を占めています。これは少しでも省エネを行い、コストダウンにつなげたいという意向の他には、近年取引先などからどのような省エネ策に取り組んでいるかを示す必要がある事業者が増えていることも影響しています。

診断した事業所がどの位のエネルギーを使用しているかを図3に示します、これを見ます中小事業所ということでエネルギーの使用量は比較的小さいところが多いことが分かります。

但し原油換算量と言ってもピンとこないと思いますので年間の電力使用量に換算してみます。原油換算50klは年間電力使用量にして約224,300kWhに相当します。

 

省エネ診断を受ける動機は様々ですが、機会を見つけ診断を受診することは補助金を上手く使う診断を利用することにより費用的にも大きな負担になりません。設備導入の補助金も国、地方自治体で各種用意されています。診断では設備導入を利用した改善策などの提案や、運用による改善提案なども受けることができます。
経産省の補助事業者に認定された省エネ診断を行なう省エネお助け隊は全国各都道府県にありますので診断だけでも受けてみてはいかがでしょう。そこが先ず第一歩です！